【ホームズ】不動産投資が選ばれる4つの理由

（2019/10/2更新）

資産運用には、株式投資やFX、債券、投資信託などさまざまな種類があります。その中でも、ミドルリスク・ミドルリターンな投資として注目を集めているのが不動産投資です。
本業と並行して行う人も多い不動産投資ですが、さまざまな種類の資産運用がある中で、なぜ選ばれるのでしょうか？
その理由をみていきましょう。

不動産投資が選ばれる4つの理由

資産運用の手段として不動産投資が選ばれる理由には、以下の4つが挙げられます。

・毎月の安定した収益を基に資産拡大が期待できる
・老朽化しない固定資産として土地が手に入る
・ニーズを反映しやすく思い通りの経営が可能
・減価償却などの経費を利用して節税効果を得られる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

毎月の安定した収益を基に資産拡大が期待できる

不動産投資における最大の魅力は、毎月安定した家賃収入（インカムゲイン）が期待できることです。
投資先として購入した物件に入居者がいる限り、家賃収入は入り続けます。
その収入を、まずはローンの返済や修繕費の積み立てといった費用に充てます。そして余剰分をプールしておき、資産を形成していくのが不動産投資のセオリーです。

マンションを一棟買うには、ある程度のまとまった自己資金を用意する、金融機関から融資を引き出す条件をクリアする、などさまざまなハードルがあります。
しかしアパートの一棟買いであれば、マンションほど大きな費用をかけずに済むので、初期費用を抑えたい方はアパート投資から始めてみるとよいでしょう。

家賃収入をプールしておき、物件を売却したときの売却益と併せて新たな物件の購入資金にする、というのも不動産投資の一般的な手法です。ぜひ覚えておきましょう。
不動産投資は早めに不動産を保有して運用をスタートすることが大切重要なポイントです。
資産を拡大するための第一歩として、初期費用が安く済むアパート経営を選ぶ方も少なくありません。

・初期費用が少ない方
・これから不動産投資を始めようと考えている方

これらに当てはまる場合は、アパートの一棟買いがお勧めでしょう。

老朽化しない固定資産として土地が手に入る

不動産投資では建物と一緒に土地も購入するのが一般的です。
土地と建物はどちらもあなたの資産ですが、建物は経年劣化していきます。そのため建物については年々価値を減らしていく減価償却や、修繕などの処置が必要となり、売却時には購入時より物件価格が低下している可能性があります。

しかし土地は消耗しないため、減価償却も修繕も必要ありません。
長く保有していても価格が大きく下落する可能性は低く、安定した固定資産の1つといえるでしょう。
用途も幅広く、建物を立てて運用する以外にも、駐車場として経営することもできます。
用途を転用すれば農地として貸し出すことも可能です。

周辺環境や時代のニーズに合わせて土地を利用することで、さらに資産形成の手段が広がるでしょう。

ニーズを反映しやすく思い通りの経営が可能

不動産投資は、他の投資手法に比べてニーズを反映した経営がしやすいというメリットがあります。

株式投資の場合、株式会社が発行した株券を購入し、経営の議決権と利益の一部を受け取る権利を獲得します。しかし、よほど多くの株式を保有していない限り、実際に経営に対して自分の意見を反映できているとは言い難いのが実情です。

一方不動産投資では、投資した物件があなたのものになるので、周辺環境や時代のニーズに合わせた経営が可能になります。

例えば大学の近くにアパートを建てる場合を想定してみましょう。主な入居者のターゲットは学生です。その場合、広さや設備の充実性よりも家賃の安さを重視する方がニーズを捉えています。
ニーズに応えて家賃を下げ、物件の設備などを削るというのも1つの手です。

一方女性の学生が一人暮らしをする場合、セキュリティも重要なポイントとなります。
普通のアパートであれば独立洗面台の設置に割く資金を、防犯カメラやセンサーライトの設置に回すなど、セキュリティ面に利用するのもよいでしょう。若い女性にターゲットを絞ってニーズに応えることで、入居者の間口を広げるというのも1つの手段です。

このように、細かなニーズに応えて投資家自らが物件をデザインできるのが不動産投資の魅力です。
中古の物件を購入する場合も、周辺の環境からニーズを割り出し、そのニーズに沿った経営ができる物件を選ぶことが肝心といえます。

減価償却などの経費を利用して節税効果を得られる

不動産投資に取り組むメリットとして、節税効果が得やすいというのもポイントの1つです。
不動産投資では「経費」や「損益通算」の利用が認められています。
不動産投資における「経費」とは、固定資産税・管理費・修繕費・管理委託費・ローン金利などを指し、これらは費用として計上することが可能です。
また「損益通算」とは、給与所得などの本業による収入と、不動産投資によって得た収入や損失を合算することをいいます。もし不動産経営が赤字である場合、給与所得から赤字分を差し引いて確定申告することができます。

どちらも利益を目減りさせられる制度です。これらを利用して所得から差し引かれる税額をコントロールし、節税効果を生み出すことができます。

この節税効果を目的として不動産投資に取り組む会社員の方も多くいらっしゃいます。節税効果の高さは、不動産投資における大きなメリットの1つといえるでしょう。

不動産投資でより安定した資産運用を

定期的かつ長期的に入ってくる家賃収入、老朽化しない土地など、不動産投資には「安定性」のメリットが多いことがお分かりいただけたのではないでしょうか。
これらのメリットを享受するには、自身が不動産や経済について学び、積極的に賃貸経営に関わることで、空室や家賃下落といったリスクをできる限り抑えることが重要です。
経営がうまくいけば、次の物件、次の物件と資産を増やしていくことができます。
ぜひ堅実にリスク回避しながら、不動産投資のメリットをしっかり享受できるようにしましょう。

【このコラムの著者】

LIFULL HOME'S 不動産投資編集部

LIFULL HOME'S 不動産投資は、不動産投資・収益物件の検索から不動産投資セミナーやイベント運営を実施。
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