貯金をするためには、毎月の収入を増やすか、毎月の支出を減らすかのどちらかが基本です。ここでは、収入を増やす方法、支出を減らす方法あわせて25の方法をまとめて紹介しています。貯金をこれから本格的に始めたい、または、もっと貯金できる額を増やしたい方は、自分にできるものは無いか参考にしてみてください。
貯金が増えなくて困っていませんか?貯金とは、収入-支出の結果で、収入のほうが多ければ貯金は増え、支出のほうが多ければ貯金が減るというとてもシンプルなものです。貯金を増やすためには、より収入を増やし、支出を減らす工夫が必要になります。この記事では、貯金の仕方を知りたい人向けに、25通りの方法をご紹介します。
貯金を増やすには「収入を増やす」「支出を減らす」の2つが基本
収入が入って、その中から支出する一連の流れをキャッシュフローといいますが、貯金をするには、収入を増やすか、支出を減らし、キャッシュフローを黒字化することが必要です。キャッシュフローの黒字幅が大きければ、より貯金額の増加スピードは早まります。以下、収入の増やし方、支出の減らし方に分けて解説していきます。
収入を増やす方法
収入を増やす方法は以下のような方法があります。
・副業
・投資
・転職
・ポイント活用
それぞれ詳しく解説していきます。
副業
副業は労働結果として収入を受け取るため、確実に利益が得られますが、なかには収入が低かったり、なかなか成果が出なかったりするものもあります。また、現在の仕事に加えて働くため、本業に差し支えない程度にバランスを取ることが大切です。
➀アンケート
企業が行なっているアンケートに協力することで、収入を受け取る副業です。クラウドソーシングサイトに掲載されている案件に応募して回答するものや、特定のテーマに基づいて複数人で意見し合う座談会に参加するもの、一定期間、化粧品などを使用してアンケートで回答するものなど、さまざまな種類があります。案件は無数にありますが、単価が低い傾向があり、クラウドソーシングサイト経由の案件なら、数円~数十円、座談会は、拘束時間にもよりますがおおよそ8,000円~15,000円 。商品モニターは500円~2,000円程度です。
②Webライター
クラウドソーシングサイトなどで、インターネット向けの記事を執筆して収入を得る方法です。収入は1文字あたりの金額で換算されることが多く、文字単価0.1円~上級者になれば3~5円。専門性があれば10円~20円の案件も存在します。一般的な相場としては、1記事3,000文字で300円~3,000円。執筆にどれくらいの時間が割けるかで収入は異なってきます。
③アフィリエイト、アドセンス広告
アフィリエイトとは、成果報酬型広告のことです。自身でブログやYouTubeなどのメディアを運営し、特定の商品に関する広告を設置。自身の運営するメディアの広告を経由して、商品が売れると収入を得られる仕組みです。
アフィリエイトは物品の販売の確定、または成約が確認できなければ収入はありませんが、広告がクリックされるだけで収入になるアドセンス広告もあります。
集客力のあるブログや動画コンテンツを作成できれば、収入が継続的に入りますが、集客できるコンテンツにするまでには時間と労力が必要になるうえ、いつまで経っても収入にならないこともあります。そのため、収入の目安は月収0円~100万以上と人それぞれです。
アフィリエイトの収入に関する統計を以下の記事で紹介しています。
アフィリエイトは稼げるのか? ~メリット・デメリット・始め方~
アフィリエイトで大きく稼げるのはごく一握りですが、その過程でブログ記事や動画を作成した経験は、Webライターや動画作成の副業に生かすことが可能です。
④データ入力
企業から与えられた名刺情報や独自の情報を、パソコンやスマホで入力していく作業です。データ入力1件あたりの収入は、1件当たりのデータの内容によって異なりますが、5分程度で入力できるもので1件あたり10円~50円。時給で募集している場合は地域にもよりますが、在宅で時給800円~1,500円くらいが相場です。
⑤清掃
ホテルや企業ビルなどの清掃業務です。地域にもよりますが、各県の最低賃金~1,100円位が相場です。在宅ではできませんが、比較的時間の融通が利きやすい業態です。
⑥プログラミング(エンジニア)
あくまでも企業に所属せず、副業というスタンスであればエンジニアの時給は1,500円~4,000円です。経験を積んでいけば、高単価な案件も受注できるため、さらに収入は増えていくでしょう。ただし、全くプログラミング初級者の方が実践で活躍できるようになるには相当な労力が必要になります。
投資
企業や国の活動に資金を投資して、分配金や譲渡益(売買益)で利益を得る方法です。主な投資手法には以下のとおりです。
➀株式投資
企業の事業活動に資金を提供し、事業活動によって得た収益を投資家に還元します。資金を提供した投資家には、株式(株券)が発行されます。企業の株式を保有している人を株主といい、企業の業績によっては株主に対して、定期的に配当金が支払われます。また、保有している株式が高値で売却できれば、売買益が得られます。
上場株式なら、年間投資額120万円まで運用益に税金がかからないNISA制度を利用して投資ができます。
②投資信託
株式投資のように個別銘柄を選ぶと、1企業の業績に左右されてしまうためリスクの高い投資になってしまいます。また、将来的にどの銘柄が成長するのか、たくさんの企業から将来有望な株式を予想して選ぶことはかなりハードルが高い投資です。
投資信託は、投資信託を運営するファンドマネージャーにお金を預け、運用をプロにお任せできる商品です。商品選定は、投資信託の方針に沿ってファンドマネージャーが行ない、得た収益は投資家に還元されます。
投資信託の中には、年間投資額40万円まで運用益に税金がかからないつみたてNISAや、老後の資産形成を後押しする制度である、iDeCo(イデコ)(以降、イデコ)に対応した商品もあります。
③FX
FX(Foreign Exchange)は為替証拠金取引のことで、日本円と米ドルのように常に変動する為替レートの値差を利用した売買で、利益を得る方法です。通貨間の金利差を利用して、ほぼ毎日スワップ金利を受け取る方法もあります。
④不動産投資
不動産を購入し、入居者に貸し出すこととで家賃収入を得る投資方法です。不動産を購入するため、多額の初期投資が必要なイメージがありますが、金融機関からの融資を利用することで、少ない投資でもスタートができます。
不動産投資の始め方についての詳しい内容はこちらの記事を参考にしてください。
不動産投資入門者のための基礎知識~5つのリスクと初心者お勧め物件~
転職
現在の職場よりも、収入の高い職場に転職し、生活費が現状維持ならより手元に残るお金は多くなります。人間関係や、職場環境が全く異なる可能性もあるためリスクを伴いますが、うまくいけば転職以降は安定した給料が得られます。入社前に、収入やその他労働条件は慎重に確認することが必要です、
ポイントの活用
クレジットカードや電子マネーで商品代金を決済すると、ポイントが付与されます。ポイントは、商品や商品券に交換できる他、商品代金充当できる場合もあるので、その分収入が増えたと考えることができます。多くのクレジットカードが、利用額に対して0.5%~1.0%のポイントを還元しています。
支出を減らす方法
家計の支出は、変動費と固定費に分けられます。変動費は食費や、日用品のように毎月の支出が変動するもの。一方、固定費は、毎月の支払いが決まっている支出のことをいいます。家計の支出を減らすためには、食費を節約する、買いたいものを我慢するなど変動費の節約も1つの方法です。
しかし、固定費は一旦見直せば、それ以降は見直し後の支出が続きます。そのため、家計の支出を減らすには、まず固定費から検討していくのが有効です。
主な固定費は以下のようなものがあります。
・生命保険、損害保険
・スマホ代金
・住宅ローン
・その他サブスクリプション
それぞれ詳しく解説していきます。
生命保険・損害保険
生命保険は、自分に万が一のことがあった時に、遺族の生活費を保障したり、ケガや病気で入院した時の医療費をカバーしたりするために加入します。損害保険は、主に自動車保険や、自分の住んでいる家が災害などで損害を受けた時の費用をカバーする火災保険などがあります。
生命保険は、子どもの成長や、時間の経過とともに必要保障額は下がっていくことが一般的です。定期的に、見直しをすることで毎月の保険料が安くなるかもしれません。
また、自動車保険や火災保険は、保障範囲や加入条件を自分によりあったものに加入することで、保険料が安くなる可能性があります。
安易に見直して必要な保障(補償)が無くならないように注意する必要がありますが、固定費の削減方法としては非常に有効な手段の1つです。
スマホ代金・通信費
スマホ代金やパソコンの通信回線も見直しの余地が多い支出です。スマホ代金は格安SIMに乗り換えることで安くすることもできます。また、2020年10月に当時の菅総理大臣が、スマホ代金の低廉化を主な目的とする「モバイル市場の公正な競争環境の整備に向けたアクション・プラン」を発表。それ以降、これまで高いといわれてきた3大キャリアも、現在低価格プランを提供しています。
住宅ローン
住宅ローンの借り換えや、繰り上げ返済することで住宅ローンの毎月の返済額を安くできます。住宅ローン借り換えの目安としては、残債が1,000万円以上。借り換え後の金利が、借り換え前より1%以上低いこと。残りの返済期間が10年以上あれば、借り換えの効果が高いとされています。
また、繰り上げ返済で、毎月の返済額を減らす「返済額軽減型」を選ぶと固定費の削減になります。ただし、繰り上げ返済は、返済期間を短縮する「期間短縮型」の方が総返済額の削減効果は高い傾向があるため、比較検討が必要です。
その他サブスクリプション
サブスクリプションとは予約購読、定期購読、会費などを表し、毎月のジムの会費や新聞購読費用もサブスクリプションに含まれます。近年では、車が定額払いで利用できるサービス他、書籍や動画も定額払いで利用し放題というサービスも増えています。
サブスクリプションは便利な反面、毎月支出が発生するので、知らないうちに多くのサービスのサブスクリプションが積み重なり、気が付いたら大きな支出になっていることがあります。必要のないものは見定め、本当にサブスクリプションを利用するほど利用頻度が高いのか?など定期的な見直しが必要です。
控除などの活用
控除などを活用して税金の還付を受けることができれば、結果として収入が増加する形になります。以下のような制度も活用するとよいでしょう。
➀イデコの所得控除
イデコの掛金は、全額が所得控除となります。掛金に上限はあるものの、お勤めの方の場合は年末調整で還付を受けられ、個人事業主の方は掛金の分、所得を減らせるため、支払う税額を減らせます。
通常の株式投資や、投資信託は、毎月の投資額は所得控除にならないばかりか、投資で得た収益に税金がかかります。
②「生命保険料」、「個人年金保険料」、「医療・介護保険料」、「地震保険料」の控除
これらの保険料のうち一定額までは所得控除となるため、イデコ同様、お勤めの方は年末調整による還付が受けられ、個人事業主の方は確定申告によって支払う税額を減らす効果があります。
生命保険料、個人年金保険料、医療・介護保険料の最大控除額は、所得税の場合、それぞれ4万円で合計12万円。地震保険料は5万円まで所得控除をうけられます。
③ふるさと納税を利用することのメリット
ふるさと納税として自治体に寄付をすると、2,000円の自己負担で、寄付した金額のうち一定額が翌年の住民税から控除されます。ただし、ふるさと納税は、住民税を前払いするものなので、節税ではありません。
あくまでも寄付のお礼として、最大で寄付額の3割相当の返戻品をもらえる自治体があるので、結果的に普通に支払うよりお得に住民税を納めることができるというものです。
ふるさと納税を利用して、お米や、肉、トイレットペーパーなどをもらうことで、結果的に生活費の削減に役立ちます。
④不動産投資の節税
不動産投資は、家賃収入を得るために物件をまず購入することからスタートします。物件購入費用は、全額購入した年の経費となるわけではなく、数年間に分けて経費とみなしてもらえます。そのため一定期間、毎年所得を減らす効果があり、確定申告をすることで税額の還付を受けることができるのです。
不動産投資の投資メリットについては、先に述べた通りです。
家計簿を使って支出を管理する
家計簿をつけて、実際に自分の支出が本当に必要なものだったか、もう少し安くする方法はなかったかを検証するだけでも、支出に対する意識が高まり支出削減につながります。過度に厳しくすると、自身にも、家族にもストレスをかける可能性があるため、焦らずにスタートすることがポイントです。
<応用編>収入を増やす方法や、支出を減らす方法の組み合わせ
ここまで多くの収入を増やす方法や、支出を減らす方法をご紹介しました。それぞれの方法をどれか一つまず始めてみて、慣れてきたら、いくつかの方法を組み合わせると、より家計のキャッシュフローの黒字幅が大きくなり、貯金が貯まるスピードがアップします。いくつか事例を紹介します。
固定費を削減した分で投資をする
毎月の通信費や光熱費を削減して、削減した分をそのまま貯金をするのではなく、投資に回して資産運用をする方法です。毎月の積み立て投資は、大きなリターンにはなりませんが、長期間運用することで少ないリスクで安定したリターンを出すことができます。
住宅ローンを利用する時の生命保険の見直し
住宅ローン利用時は、債務者に万が一あると残債がゼロになる団体信用生命保険に加入します。団体信用生命保険に加入することで、現在加入している生命保険の保障額を見直すことが可能です。
その他、住宅購入をすれば家賃支出が無くなるうえ、要件を満たせば住宅ローン控除という大きな税金還付が受けられます。住宅購入は、さまざまな支出を総合的に見直す良い機会といえるでしょう。
クレジットカードのポイントで投資
近年では、クレジットカードの利用でたまったポイントを投資に活用できるものが増えています。もちろん、投資で増えた金額は通常の投資の利益と同じ扱いです。今の手持ちのお金から投資資金をだすのは抵抗がある方でも、クレジットカードをつかったポイント投資なら、少し心理的なハードルが下がるかも知れません。
まとめ
貯金を増やすためには、「収入を増やす」「支出を減らす」の2つの方法が基本です。家計の「収入-支出」の結果のことを家計におけるキャッシュフローといい、プラスなら黒字のキャッシュフローとなり貯金がたまり、マイナスなら赤字で貯金を取り崩すことになります。
キャッシュフローの黒字幅を大きくするほど、貯金がたまるスピードはアップします。今回紹介した方法を取り入れて、貯金額のアップに役立ててください。